メンタルヘルス①

先日当社と提携していただいている保険サービスシステム株式会社様の講座に参加させていただきました。職場のメンタルヘルス対策ということで、講師はテレビでも何度か拝見したことのある山口律子先生。明るく気さくでざっくばらんな話し方が『うつ病』というテーマと対照的で、あっという間の2時間半でした。

このような講座は初めての受講でしたが、改めて職場のメンタルヘルスを考える良い機会となりました。そこで、何回かに分けて、是非参考にしていただきたいポイントをご紹介したいと思います。

現在、日本は15人に1人がうつ病であり、自殺者が14年連続3万人を超え、特に働き盛りの40~50代の自殺が急増しているとのこと。そのうつ病に関して、周囲の人が気づくのは発症後3か月後頃からだそうです。また、自殺に関してはいろいろな説がようですが、家系に自殺者がいるとその傾向が高いという結果も出ているようです。

過重労働により睡眠時間が4時間以下の睡眠不足となり、それが20週間続いた時点でのうつ病発症率は80%。長期間の睡眠不足がうつ病などのメンタルヘルス不全を誘発するため、企業は過重労働対策が必要となってきます。

うつ病を発症し休職した場合の経済的な損失は本人にとってはまず医療費負担額。会社にとっては①代替の人件費 ②人事の事務コスト(医師連絡など)となります。回復が見込めずに中途退職となればこれに加え退職金も必要になってきます。まさに『うつ病は身体の病気ではなく脳という臓器の病気』なのです。

入社時に雇用契約書を結び、会社から給与や就業条件等を細かく提示していますが、それと同時に『社員は会社の求めに応じた労務が提供できるように自ら業務遂行に必要な健康を保るよう努める責任がある』(セルフケア)という言葉がとても印象的でした。

うつ病は 20~30代男性の発症率がもっとも高く、過保護でストレスに弱い若者が多いと言えそうですね。現在はとてもよく効く抗うつ剤もあるようですので専門医を受診すれば、かなりの確率で回復できるようです。

ではまた次の機会に続きをご紹介します。

 

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